「補聴器所有者のうち8%が公的支給補助を受けている」ことが分かっております。
つまり、
補聴器を購入する時に厳格な基準に該当すれば補聴器購入における助成を受けられるということです。
ご存じだったでしょうか？
一方で、
身体障害者（聴覚障害）に該当するにもかかわらず、
助成を受けずに普通に補聴器を購入されている方もおられます。
院長は、
身体障害者福祉法第15条指定医で、
補聴器相談医であり、補聴器適合判定医師ですので、
厳格な診断基準に該当する方に対して（必要があればASSRまで実施します）、
診断書・意見書を作成しております。
ご希望があればご相談ください。